ここでは販売チャネルの考え方や種類、販売チャネルを決定する際の手順を解説します。
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「チャネル」とは?
ビジネス、マーケティングにおいて、集客方法の確立や販売ルートの確保は非常に大切です。経路、つまりチャネルは一つだけではなく複数確保しておく必要があります。複数のチャネルがあれば、一つが立ち行かなくなったとしても別のルートから売上を伸ばせます。それだけでなく、チャネルを増やせば増やすほど売上アップにつながります。
商品やサービスを提供する企業はチャネルを複数確保すること、より効果的なチャネルを見極める努力も続けなければなりません。マーケティングにおけるチャネルは流通チャネル、コミュニケーションチャネル、販売チャネルの3つがあります。
ここからは、それぞれの特徴を詳しく解説します。
販売チャネル
実店舗はもちろん、近年はECサイトによる流通も発達しています。通販での販売、チラシやテレビショッピングでの販売、アフィリエイトによる販売も販売チャネルの一種です。さらにSNSと連携した通販サイトを運営している企業もあり、もっとも幅広い層をターゲットにできるのが販売チャネルです。
流通チャネル
商品が流通するまでには、製造して直接顧客の元に届く場合もありますが、一般的には卸売、小売業者に流通していきます。卸売や小売業者に届くまでの配送業者、輸送業者も流通チャネルに含まれます。通販やECサイトなどで便利にショッピングができるようになった分、配送業者のサービスの質も高めていくことが必要です。
よりスピーディ―に、安全に商品を顧客の元に届ける手段を考えなければなりません。
コミュニケーションチャネル
代表的なものであれば、テレビCMやチラシなどです。近年はSNSによるプロモーション、webサイトそのもの、web広告、アプリなどの手段も増えています。問い合わせに対応する、相談や見積もりに対応するなどもコミュニケーションチャネルです。
コミュニケーションチャネルを充実させれば、顧客との距離がより近くなりニーズの調査をしやすくなります。顧客により満足してもらうためには何ができるのかを研究し、商品やサービスの改善に役立てることが可能です。商品やサービスの質だけでなく顧客満足度、顧客体験が重視される近年、コミュニケーションチャネルを充実させる必要性が高まっています。
販売チャネルの種類と段階
ここからは、それぞれを詳しく解説します。
販売チャネルの主な種類
0段階チャネルは、企業から顧客へ直接届ける方法です。
1段階チャネルは、企業と顧客の間に小売業者が入ります。
2段階チャネルは、卸売業者が小売業者の前に入り、その後顧客に届けられる方法です。
3段階チャネルは、卸売業者の次に二次卸売業者が入り、小売業者に届けられたあとに顧客の元に届きます。
それぞれにメリットとデメリットがあり、提供する商品やサービスによって最適なチャネルが違います。
販売チャネルの4つの段階
0段階チャネル
企業と顧客の間に何も挟まないことから0段階といい、具体的な方法としては、直営店舗での販売、訪問販売、webでの販売などが挙げられます。顧客に直接商品やサービスを提供するので上記のようにさまざまな販売方法をコントロールできる点がメリットです。中間マージンも発生せず、コストを抑えられます。
1段階チャネル
商品やサービスをより幅広い場所や地域に対して販売できます。小売店として代表的なものにスーパーマーケット、雑貨店、百貨店などがあります。0段階チャネルほどではありませんが、1段階チャネルもコストを抑えて販売するのには効果的です。
2段階チャネル
卸売業者が小売業者の前に入れば、さらに販売する場所、地域を拡大することが可能で、少量ずつの取り引きもしやすくなり、小売業者としても仕入れやすくなるメリットがあります。ですが卸売業者、小売業者と段階が増えることで発生するマージンも増え、余計なコストがかかります。
3段階チャネル
商品を企業から仕入れるのではなく卸売業者から仕入れるのが二次卸売業者です。販売エリアの拡大を狙えるものの2段階チャネルよりもさらにマージンが発生してしまうため、コスト削減の観点からは避けたい方法でもあります。近年は2段階チャネルでも中抜きが求められており、3段階チャネルは減少しつつあります。
販売チャネル戦略の必要性
商品やサービスに興味を持ったターゲットが速やかに購入場所にたどり着けるよう導くことも大切です。どこで買えるか分からない、購入方法が分かりにくいなどの状態を放置していると、せっかく優れた商品やサービスを作っていても売上アップにつながりません。
購入できる場所、顧客の元へ届ける手段、そして情報発信や問い合わせの対応といった販売チャネル戦略を整えることで、さらなる売上アップを狙えます。
販売チャネル戦略の4つのポイント
ターゲットを明確に決める
商品やサービスはどのような層に向けて作っているのかやどのような人に届けたいのか、どのような悩みの解消につながるのかなどを明確にすることでターゲットが見えてきます。商品やサービスによって大きく変わるため、ターゲットを明確に決めておくことはとても大切です。
ターゲットを決めると、次にどのような販売チャネルが的確かを検討できます。若い女性がターゲットならSNSやweb広告を用いた販売チャネルとの相性がよく、高齢の男性がターゲットなら新聞折込チラシなどが効果的です。
販売チャネルの段階を検討する
ターゲットはより具体的に設定する必要があるので、年齢や性別、仕事、住んでいるエリア、年収などを徹底的に調査し、それに合わせた販売チャネルを用意しましょう。ターゲットが複数いる場合はそれぞれに適した販売チャネルを用意してください。
オムニチャネルを検討する
例えば、通販サイトで予約した商品を実店舗で受け取れる、SNSのプロモーションをクリックしたらそのまま通販ページにつながるなどです。
オムニチャネルは顧客にとって非常に利便性が高く、スムーズな買い物ができるので顧客満足度の向上につなげられます。複数の販売チャネルがある場合はバラバラに運営するのではなく、連携を取れるようにしておきましょう。
顧客視点に立った販売チャネルの確立
顧客が商品やサービスに興味を持って検索をしたと考えてみてください。SNSは半年前で更新が止まっている、見にくいECサイトを使っている、ECサイトと店舗で販売しているものや発信している情報が違う……といった状態だと、購買意欲が下がってしまいます。反対に、顧客が使いやすく便利でわかりやすいと感じる販売チャネルを用意できれば、同じ商品やサービスでも売上のアップにつながります。
販売チャネル戦略を進めるための7つの手順
①調査
販売したい商品やサービスがどのようなイメージを持たれているのか、誰に需要があるのか、どのような悩みを解決できるのかを調査してください。
調査方法にはアンケートやヒアリングがあります。商品やサービスを使ってもらって感想を聞く、口コミを投稿してもらうなどの方法が有効です。社内で調査するだけでも気が付かない新しい発見があるかもしれません。調査の結果から最適な販売チャネルを考えられます。
②プロモーション
調査の結果を参考に、ターゲットに的確に届く広告やPR方法を考える必要があります。SNS、テレビ、新聞、ポスターなどさまざまな方法から、最適な方法を選びましょう。小売業者や卸売業者が間に入る場合は、小売業者や卸売業者と一緒にプロモーションを行うこともおすすめです。
③接触
④交渉
取り引きに必要な価格を下げてもらう交渉もありますが、それ以外にもプラスしてサービスをしてもらう、保障をつけてもらうなどの交渉もあります。適切に交渉を行えばコストをカットでき、適正な金額で商品やサービスを顧客に届けられます。
もちろん中間業者との信頼関係も必要です。金額やサービス内容の交渉をする代わりにこちらが与えられるメリットも提示しましょう。
⑤適合
⑥物流
⑦金融
物流、保管場所、中間マージン、プロモーションなど、どの部分にどれくらいの費用がかかっているのかを明確にしてください。削れる場所、さらに力を入れたい場所を把握すれば資金の配分もスムーズになり、無駄なく販売チャネルを確立できます。
販売チャネル戦略を取り入れよう
商品やサービスの質だけでなく顧客満足度も重視される昨今、販売チャネル戦略は欠かせません。早速今回解説したポイントを意識して、販売チャネル戦略を取り入れましょう。