【解説】ECモールとは？ 種類からメリット・デメリットまで紹介

自社ECサイトとは、その企業が独自に構築し運用している単独のECサイトのことです。企業の公式オンラインショップなどがこれに当たり、取り扱っているのはその企業が開発・製造した商品のみです。

またECモールではあらかじめベースとなるシステムが構築されていますが、自社ECサイトは一からシステムを構築しなければなりません。ECサイトの構築を社内で行うか、社外にアウトソーシングするかは業者によって異なるものの、いずれの場合もサーバーやサイトの運用を自ら行うことになります。

一方、ECモールはシステムの構築やサイト全体のメンテナンスをモールの運用者が行うので、出店者はモール内にある自社サイトの運用のみに集中できるでしょう。 ただしECモールに出店するには、利用料やマージンを支払う必要があります。 自社ECサイトの場合、仲介業者がいないため売上は直接手元に残るところが大きな特長です。

ECモールの中に自社ECサイトを出店し、運用するタイプです。出店者はあらかじめ用意されたシステムを利用して、モール内に自社サイトを構築します。デザインやレイアウトはある程度カスタマイズできるので、同じECモールに出店している同業他社と差別化を図ることも可能です。

商品登録や受注管理、売上集計などの業務はテナントに一任されていますが、モール全体のメンテナンスやシステムのアップデートなどはモール運用者が行います。
代表例として、楽天市場やYahoo!ショッピング、auPAYマーケットなどが挙げられます。

モール内に個々のサイトを構築せず、出品のみを行うタイプです。消費者は主に商品カテゴリやキーワード検索などから直接商品を見つけ出し、そこに登録されている業者の中から任意で購入先を決定します。売値は出品者が自由に決められるので、同じ商品でも価格や送料にバラつきがあるのが特徴です。

出品者が行うのは商品登録のみなので、モールのデザインやレイアウトなどにアレンジを加えることはできません。その分、サイトの維持・運用に対して手間がかからないので商品の出品・配送に集中できます。
代表的な例ではAmazonが挙げられます。

モールの運用者が複数の自社ブランドを集約させて構築するECモールです。アパレル業界などでよく見られるタイプで、例えばAという会社が、自社で展開しているレディースブランドB、メンズブランドC、子供服ブランドDをそれぞれ自社ECモールのテナントとして出店するのがマルチブランド型ECモールの典型例です。

このタイプではモール運用者と出店者が同一なので、テナント型やマーケットプレイス型で発生する出店料やマージンなどは発生しません。ただしモールそのものやテナントごとの運用、メンテナンスはすべて自社で行う必要があります。

テナント型ECモールを開設する際に発生する費用は、初期費用と月額費用の2種類です。初期費用は登録料とも呼ばれる費用で出店時の1回のみ支払います。一例を挙げると、楽天市場は6万円、Yahoo!ショッピングとauPAYマーケットはそれぞれ無料となっています。

一方の月額費用は、出店料やシステム利用料、システムサービス利用料、オプション料金などを合計した金額です。出店料はプランごとに月額固定となりますが、システム利用料やシステムサービス利用料、オプション料などは売上に応じて計算される従量制を導入しているケースが多く、いわゆる中間マージンが加算される仕組みになっています。

マーケットプレイス型ECモールは店舗を開設するという概念がない代わりに、出品に対してコストがかかります。出品時にかかる費用は月間登録料のみですが、出品形式によっては無料で登録することも可能です。例えばAmazonの場合、商品が売れるたびに基本成約料が発生する小口出品であれば登録料は無料です。

一方、大口出品であれば4,900円の月間登録料が発生しますが、その分基本成約料は無料となります。月に大量出品するのなら大口出品、不定期または月に数回しか出品しない場合は小口出品した方がお得になるでしょう。なおAmazonでは月間登録料や基本成約料とは別に、販売するカテゴリごとに販売手数料を支払う必要があります。

マルチブランド型ECモールは、登録料や出店料、中間マージンなどが発生しない代わりに、モールそのものの構築費が発生します。モールの構築費は規模によって異なるので一概にいえませが、一からオリジナルのシステムを開発するフルスクラッチの場合、かなりの費用がかかることが多いです。費用がかかる分カスタマイズ性や独自性は高く、同業他社との差別化を図りやすいですがランニングコストにも多額の費用と手間がかかるため、注意しましょう。

一方、ネット上で無償公開されているオープンソースを利用することも可能です。その場合、数十万円からの費用でECモールを構築できることもあります。ソースコード自体は無償で利用できる上、必要に応じてカスタマイズできるので独自性も出しやすいでしょう。ただしフルスクラッチに比べると自由度が低く、専門的な知識がないと思ったようにカスタマイズできません。また自社に専任スタッフがおらず外部業者に委託した場合は、別途アウトソーシング料が発生するので要注意です。

会社がEC事業を始めるメリットは大きく分けて4つあります。

会社がEC事業を始めるにあたって想定されるデメリットを3つ紹介します。

米国ワシントン州シアトルを拠点とする世界的なECモールです。モール内にテナントを構えず、商品のみを登録するマーケットプレイス型を採用しており、企業から個人まで手軽に商品を販売できるところが特長です。

創業当初は本や雑誌などの書籍のみを取り扱っていましたが、現在は家電からファッション、食品に至るまで約1億種類もの商品をECモール上で販売しています。Amazonのアカウントは全世界に3億あるといわれており、国内外に向けて自社の商品をアピールできる点が大きな強みです。出品プランは小口出品と大口出品の2種類あり、登録する商品の数などに合わせてプランを選択できます。

東京都世田谷区に本社を置く楽天グループ株式会社が運営する国内大手のECモールです。ファッション、食品、日用品、ヘルスケア、家電など、さまざまなジャンルの商品を取り扱っており、楽天会員IDを保有する1億2,700万の消費者を相手に商品の売買を行えます。
楽天市場の中に店舗を構えるテナント型のECモールで、RMSという店舗運営システムを利用すれば、店舗の構築から受注管理、メール配信、データ分析などさまざまな機能を活用できます。

開設にあたっては新規出店コンサルタントや店舗オープンアドバイザー、ECコンサルタントなど、その道のスペシャリストがサポートしてくれるので、初心者でもスムーズに出店できるのが強みです。出店プランは目標やニーズに合わせて3つ用意されています。

日本で最も利用されているポータルサイト、Yahoo!JAPANが提供するECモールです。Yahoo!JAPANの各サービスの他、ソフトバンクやLINE、PayPayなど、さまざまなチャネルから集客できるところが特徴です。ECモールの開設にあたって、初期費用や毎月の固定費、売上ロイヤルティは一律無料となっており初期費用を抑えながら開業できるのが特長です。
Yahoo!ショッピング内から外部リンクを貼ることもできるため、自社サイトやSNSにも誘導したいという人におすすめです。